お疲れ様です。 わたしの職場では、評価というか雇用形態で区切られています。 正社員=夜勤必須、契約社員やパート=日勤のみ。 契約社員さんでも評価の高い人低い人バラバラのようですよ。もちろん正式な話を知っているわけではありませんが。 ただ、評価と一言で言っても、上司から信頼が厚いという意味なのか、査定に金額として反映されるのか、それも職場によって違うのでしょうね。 個人的には金額で評価を表せないなら、ただいいように使われるのでは？と勘繰ってしまいます。 ご質問の答えになっているかどうか分かりませんが…わたしの職場での話でした。

私はカイテクでいった施設でひどい目にあいすべてに自身をなくしました。 誰かに聞いてほしくていのちの電話に電話しました。 その相談員のかたに「あなたがどうこうよりもその施設がおかしい」といわれました。 そのまま労基にもおなじことをはなしたらすこしすっきりしました。 老健というより施設にもよりますがこの業界事態がブラックなところがほとんどだと思います。

グループホームは地域密着型サービスの施設です。介護保険制度上は居宅（在宅）サービスの扱いに分類されてますが、有料老人ホームやサ高住のようなサービスではないので役場が求める定義と違うのだと思います。

うちの施設は、共用のスペースはアナログの壁掛け時計を使用しています。 利用者さんの居室（個室）はご家族の持ち込みですが、デジタルで、文字が大きいものを置いている方が多いですかね。どちらが良いのか分かりませんが、デジタルの大きな数字は利用者さん達には見やすいように思います。

特養で働いています。ユニットの半分は外国人です。日本人スタッフと仕事のことでめちゃくちゃ喧嘩する、ある意味仕事に真剣なスタッフもいれば、日本語もままならないスタッフもいます。 出勤すると自分以外外国人の日もあります。人によるのもありますが、業務をスムーズに行うのが本当に難しいです。

通所リハビリは「医師の管理下で行うリハビリ」ですので、基本的には主治医の先生による情報提供や指示が必要になります。 そのうえで、施設内に医師がいる場合といない場合で、次のように考えると分かりやすいと思います。 ① 施設内に医師がいる場合… 施設の医師が利用者さんを診察し、通所リハの実施内容について「リハビリ指示書」を出していれば、別途主治医の意見書を必ずしも求めないケースもあります。 ただし、その医師が主治医としての役割も担う形になるため、診療の実態や地域の運用によって判断が分かれるところですね。 ② 施設内に医師がいない場合 通所リハビリとして医療的なリハを行う場合は、利用者さんの主治医に「診療情報提供書」や「意見書」などを書いてもらい、それをもとにリハビリ計画を立てる形が基本になります。 医師の意見や指示なしにリハビリを提供するのは、ほぼどの保険者であっても制度面でも安全面でも難しいと考えられます。 まとめると、 「医療系サービスとしての通所リハでは、原則として主治医の意見や指示が必要。 施設内に医師がいる場合は、その医師が指示書を出していれば、外部主治医の意見書を省略できる場合もある」 というイメージで捉えていただけると良いかと思います。