規模や算定加算によりますが 理学療法士はいなくて良いです。 看護職がいれば。 看護職も常駐しなくても良いですが 機能訓練指導員との兼ね合いですかね。 普通かどうかはわかりませんが 両者共、人件費は高いです。

かなり羨ましい（笑）(*´ー｀*) うちの施設には…年配かな…

うちの施設は、共用のスペースはアナログの壁掛け時計を使用しています。 利用者さんの居室（個室）はご家族の持ち込みですが、デジタルで、文字が大きいものを置いている方が多いですかね。どちらが良いのか分かりませんが、デジタルの大きな数字は利用者さん達には見やすいように思います。

特養で働いています。ユニットの半分は外国人です。日本人スタッフと仕事のことでめちゃくちゃ喧嘩する、ある意味仕事に真剣なスタッフもいれば、日本語もままならないスタッフもいます。 出勤すると自分以外外国人の日もあります。人によるのもありますが、業務をスムーズに行うのが本当に難しいです。

通所リハビリは「医師の管理下で行うリハビリ」ですので、基本的には主治医の先生による情報提供や指示が必要になります。 そのうえで、施設内に医師がいる場合といない場合で、次のように考えると分かりやすいと思います。 ① 施設内に医師がいる場合… 施設の医師が利用者さんを診察し、通所リハの実施内容について「リハビリ指示書」を出していれば、別途主治医の意見書を必ずしも求めないケースもあります。 ただし、その医師が主治医としての役割も担う形になるため、診療の実態や地域の運用によって判断が分かれるところですね。 ② 施設内に医師がいない場合 通所リハビリとして医療的なリハを行う場合は、利用者さんの主治医に「診療情報提供書」や「意見書」などを書いてもらい、それをもとにリハビリ計画を立てる形が基本になります。 医師の意見や指示なしにリハビリを提供するのは、ほぼどの保険者であっても制度面でも安全面でも難しいと考えられます。 まとめると、 「医療系サービスとしての通所リハでは、原則として主治医の意見や指示が必要。 施設内に医師がいる場合は、その医師が指示書を出していれば、外部主治医の意見書を省略できる場合もある」 というイメージで捉えていただけると良いかと思います。